広告の落とし穴。

Youtuberなどの投稿が高い再生数を得ているがその報酬は広告である。しかし、それらの再生の多くが、そういった投稿を面白がって何度も見る小学生だという話があり、そこで広告されても広告効果はない、つまり広告主は広告費をドブに捨てているという話があります。

そういう盲点というか落とし穴は実はたくさんあったりする。そもそも視聴率調査やネット広告などは、やろうと思えばいくらでも操作できるものだ。広告を実施する代理店が、裏でクリックを稼ぐバイトを雇っていたりする場合もあるようです。

また、一般的にマーケティング調査の結果が年令層別に出されたりするが、そもそも各年令層の人数は、同じではないのだから、そのままでは等しく比べることができないものです。しかし、各年令層に人口比率を掛け合わせて代表性の分布を整えてる場合は見たことがありません。
そのような調査結果を基に媒体資料や広告結果がまとめられていたりするため、実はまったくあてになりません。

最近発覚しましたが、国政の調査自体、結果が捏造されていました。
結局そういうことなのです。どこかが支配しているものには、必ずブラックボックスがあり、そこは、支配者の良心に頼るしかないという、心許ない現状があります。

調査結果に頼って、商品開発や広告を行ったが上手く行かなかった場合の要因のひとつには、こういった事情もあるはずですが、決して明らかにはされません。

そう言う面で、アップル他いくつかの企業で、市場調査をやらないというのは正しいと思います。
また、いま流行りのオウンドメディア(自社コンテンツ)を使って販促を行うのは、ブラックボックスによるコストのロスがありません。

仮想通貨のシステムも金融のブラックボックスを生まない超民主的なシステム。これからの時代はそういう方向に向かっていくのでしょう。